振り返ってみれば平成とは「デフレというカネ優位の状況で、ヒト軽視の経営が流行した時代」でした。この時期の日本企業は、こうした時代に適応するために、投資を集める技術として隆盛を誇ったアメリカ式経営の安直な模倣に走りました。しかし、こうした表面をなぞるだけの似非・国際標準経営は、経済的にも経営的にも何らの成果ももたらしませんでした。その結果として、日本の GDP は中国に抜かれて世界第 3 位になり、日本で働く人たちは長らく低賃金に甘んじることになりました。
しかし、と著者は言います。かつての日本企業では、経営者も従業員も「ヒトこそが貴重な資源だ」という理念を信じ、しかもそれが経営成果に繋がっていたと。ヒトという資源をムダにせずに価値創造に集中したからこそ、日本は経済的にも大躍進できたのだと。
そんな日本式経営の強みを取り戻すことができれば、経営者と従業員、男女、高齢者と若年者などの間にあった、解決不能に見えていた様々な対立が解消され、人々が豊かに暮らしながら、企業の生産性が高まる未来が待っているはずです。時代が令和に変わり、デフレの出口がささやかれ始めた今、これまで日本企業が捨ててきた「強み」を再認識することがなぜ日本社会の処方箋となるのか、じっくりと伺います。

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